東京五輪でも「負の遺産」スポーツ関連施設
正攻法での解決に目をつけたスポーツ合宿

　「祭りのあと」は寂しいものだが、大規模なスポーツイベントとなると、おセンチではいられない。昨年の東京オリンピックでは、東京都が管理する「東京アクアティクスセンター」や「海の森水上競技場」「カヌー・スラロームセンター」「大井ホッケー競技場」「夢の島アーチェリー場」の5つの施設が赤字となる見通しだ。国が管理する「新国立競技場」も民間に運営権を売却する予定だったが、どこも手を挙げず、年間約24億円もの維持管理費が政府にのしかかっている。これは東京だけの話ではない。このようにスポーツ関連施設を持て余し、悲鳴を上げている自治体も多い。そんな中、スポーツ関連施設で町おこしに成功した地域が和歌山県にある。